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葬儀社のおすすめの探し方ー親が死んだらやることではなく、元気なうちに考えよう

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おすすめの葬儀社の探し方についてです。親や親族が亡くなったらやることは葬儀です。

 

いい葬儀社に出会いたいと誰しも思います。

いいお葬式があげられたと、最後に感慨深く言いたいものです。

 

しかし世の中での葬儀社選びの話を聞きますと、葬儀自体が思ったよりも高額でびっくりしたとか、あれもこれもとオプションをつけられて知らない間にとんでもない金額になっていたとかで、実は評判の悪い葬儀社だったのではないかと後悔している話を聞きます。

 

それは、多くの場合、葬儀に対する知識不足から来ていることがほとんどです。

 

目次

 

そのうえ、親など親族の葬儀について考えるなんて「縁起でもないと」否定されることが多いために、基礎知識さえないまま、亡くなってから病院で、葬儀屋さんを決めていますか、決めていないなら、ここから選んでくださいとか言われて、はじめて「どこがいいかしら」と考えだすというありさまです。

 

はじめて葬儀を経験する場合、危篤になった時点で、葬儀社のことを考え出して、約半数が3時間以内で決めたと言われています。

 

人は例外なく死ぬのに、葬儀について前もって考えることはタブーになっているのです。縁起でもないといわれることで後回しになっているのです。

 

そのうえ、誰しも喪主になる可能性があるのに、冠婚葬祭、葬儀については学校でも教えてくれません。

 

葬儀のやり方、葬儀後の手続き、挨拶のことば(禁句も含む)は、誰も教えてくれない。

わからないから、不安になるし、わからないから困ってしまう。

 

それなのに葬儀のことを口にしようものなら、縁起でもないと怒られるわけですよ。

 

こんな準備不足なのに、いざとなってから慌てることになってしまい、葬儀の種類、相場さえ知らないのですから、相手(葬儀社)の言うまま。適当に考えなしに決めるとボッタクリに会う可能性も大きくなります。

 

亡くなってから、気持ちも落ち着かず、動転しているうちに急いで決めてしまって、思ったよりも費用がかかって驚いたということがよくあるんです。

 

あとになって、

葬式って、こんなにお金がかかるの?

世間の葬儀費用の相場は、これくらいなのだろうか?

この人数で、この費用は適正だったのだろうか?

と疑問がわいてきます。

 

 

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葬儀社の選び方の第一歩は葬儀への知識と準備

 いい葬儀社に出会うためには、まず葬儀に関する知識をつけること。

最低限の知識と準備が必要です。

 

葬儀に関する最低限の知識!のほかにも、「外さないポイント」も書きますが、まずは知識ですよ。

 

知識があれば葬儀社のいう費用に関しても疑問があればその場で聞けるわけですし、葬儀社のいう金額にも納得できてくることでしょう。

 

知識がないまま徒手空拳では、いい葬儀社なのか、悪い葬儀社なのかさえ、わかりません。担当者にしても、単なる口先だけ、人当たりがいいだけの人かもしれません。

 

適当に決めてしまうと納得できない料金で葬儀費用がかさむことに繋がります。知識も準備もない状態では、いい葬儀社と葬儀担当者なのかさえ、基準がないからわからないわけです。

 

費用が相場より高かったという場合だけでなく、本当は、いい葬儀社だったのに、スルーしてしまっていたとか、安いのが良い葬儀社との思い込みで、実は、見えないところでグレードを下げられていたということあります。

 

自分で調べ、知識を得たうえで、複数社をしっかり比較していくうちに、サービスについてなんとなく金額がわかってくるでしょうし、相場観がつかめてくることでしょう。

 

 前もって知識があれば、金額がかかっても仕方がないという部分も出てくることに理解できるでしょう。

 

最低限の知識をつけて、葬儀社を探しましょう。

 

で、見るべきポイント(外さないポイント)となるのは、

  • その葬儀社のパンフレットがあること
  • 見積もりを出すこと(見積書を出さない会社は半分くらいある)
  • 見積書が出たら、費用が高すぎないか

 

私もびっくりしたのですが、パンフレットすら作っていない葬儀社って、かなりあるのですって。

問題外ですね。 

あとは、面倒見がよくて知識ある頼もしい担当者と出会えたら、満足できることでしょう。

 

葬儀の比較(葬儀に呼ぶ人の範囲により異なる) 

 ここで、葬儀には種類があることを書いておきます。

 

種類というと、樹木葬だとか、自宅葬、海へ散骨だとかの種類を思い浮かべるでしょうが、そのような分類ではなく、参列する人の人数による分類です。

そのような分け方で、葬儀の比較をしてみましょう。

 

主な分類として、「一般葬」「家族葬」「1日葬」「直葬(火葬式)」があります。

 

最近、話題になったのがジャニーズ事務所の「家族葬」です。

ジャニー喜多川氏の家族葬という訃報をジャニーズ事務所が発表していました。

 

本来は、家族葬というのは、身内やせいぜい故人とのつながりが強かった人だけという小さなお葬式になります。

 

しかし、所属タレントが「家族」「身内」のようだからということなのでしょう。

 

現在の傾向も家族葬の増加にあります。以前は、地域社会で、葬儀を出すという考えから、私的に済ます傾向があるからです。

 

ジャニーズ事務所の件は例外としても、葬儀社に見積りを出すのに必要なのは参加する「人数」です。

 

おおよそでいいので、人数が決まらないことには、葬儀を行う場所、葬儀費用などが違ってくるからです。

 

人数によっては、会場費も違ってくるでしょうし、祭壇も立派なものにする必要もでてきます。

 

一般葬は、実際の費用が最もかかる

一般葬は、従来からお葬式といえば、このような一般葬でした。

 

一般葬は参加する人が多いです。家族や親族、身内のみならず、故人との付き合いがあった人、元会社の人、同じ故郷の幼馴染、出身学校、恩師、近所の付き合いがあった人、お世話になった人、仕事の関係者、中には趣味や同好での友人もいるでしょう。

 

最近は、うちうちだけで葬儀を済ませました、と言われることが多くなりましたが、以前は故人とのつながりがあれば葬儀に参列するというのが一般的でした。

 

一般葬のメリットとしては、故人とのつながりがあった人は、すべて呼ぶことができるので、より多くの人と故人をしのぶことができます。

 

これは、葬儀が終わってから、どうしても故人にお別れしたいとか、花を贈りに行きたい、お線香をあげさせて、と五月雨式に弔問客が来ることを避けられます。

 

どうせなら、一気に集まってもらうという方法です。結婚の披露宴もこのような意味が多いですよね。冠婚葬祭で多くの人に周知できるという役割です。

 

参加する人も多いので、香典返しがあるものの、香典のお金が入ってくるということもあります。

 

故人が生前にお世話になったという感謝を表す場にもなります。残された遺族についてもこれからもよろしくお願いしますという場でもあります。

 

一般葬のデメリットとしては、やはり、最近、家族葬が増えているということからわかるように、あまりにも多くの人を呼んで、気を遣わせたくない、遺族が親族のみならず、他の付き合い(中には故人とはかなり親しくても身内は話をしたこともない人もいるでしょう)があった人たちとの対応をしなければならないことです。

 

家族葬はどこまで呼ぶか?

最近増えているのが、この家族葬です。

主に、家族、親族、せいぜい故人とのつながりが濃い人、親しい友人です。

 

家族葬と言っても、ジャニー喜多川氏の例のように「家族」以外の人を呼ぶことがありますが、基本は、こじんまりとした人数で行う葬儀です。

 

多くても50人くらいまで、というのが家族葬にあたるでしょう。少ない人数なら、5人ということもありえます。

 

家族葬は、一般葬にくらべて、費用が半額で済むということで選ぶ人も多いようです。それと人付き合いの希薄化もあるでしょう。すべての葬儀に参加していたら、「交際費」がかさんでしまうと考える人もいます。

 

私が子どもの頃は、葬儀は近隣の人もお手伝いに行ったりして、近所の人が参加するものでした。

 

地域で葬儀を行なっていた時代は、葬儀のある家の周りには、葬儀の花輪が多くありましたし、霊柩車も街でよく見かけていました。

 

今は、派手に大勢で行なう葬儀よりも、私的に家族で、という傾向があります。

 

また、高齢化社会ですから、近所の葬儀すべてに参加していたら、毎月葬儀があるという地域もあるでしょう。簡素に終わらせるようになってきているのです。

 

都市部ほど身内だけで行う家族葬を選ぶようです。

 

しかし、先ほども書いたように、親族であっても付き合いの希薄化があって、長い間、音信不通だったということもあります。

 

親族だからというだけで最近、付き合いがないのに葬儀に参列することもあります。

 

家族葬のメリットは、人数がこじんまりとしていますので、遺族も参列した人と会話を交わすことができます。

 

費用についても、一般葬の半分くらいの予算で済みます。ただ、香典を持ってくる人も減るわけです。料理や香典返しを考えても、費用的には家族葬も一般葬もそれほど違いがなかったということも場合によってはありえるかもしれません。

 

家族葬のデメリットは、内々で葬儀を済ませるわけですから、後で知人が自宅に訪れる可能性もあることです。いつまでたっても、葬儀を終えた感じがしないで来客への対応が残るということもあります。

 

「最近は家族葬が流行っている」と聞いて、家族など限られた人だけに集まってもらって葬儀を済ませたものの、「どうして知らせてくれなかったのだ」と言われたり、「一度お線香をあげにうかがいたい」と、毎週のように五月雨式に弔問客が来たりで落ち着かなかったという声も聞きます。

 

親族だからといって故人との付き合いが濃いわけでもない人が参列する一方、親族ではないが、長年の付き合いがあった人が、内々で済ませたいからと葬儀への参列ができなかったという、故人のことを考えたら、逆だと思えることも発生します。

 

遺族にとっても、故人が顔が広いような人の場合、いっそのこと、一般葬にしてやっておけば一度で済んだのに、ということもあるのです。

 

1日葬にはデメリットもある

1日葬とは、葬儀の流れがかなり簡略化します。葬儀は、本来、通夜があって、その後に葬儀と告別式あるという流れです。

 

通夜を省いたり、やったとしても簡素化して、葬儀と告別式、さらには火葬まで1日で行うので、1日葬といいます。

 

1日葬のスケジュールは、1日目に通夜をしないで、自宅や安置室に安置して、2日目に葬儀場に行き、葬儀、告別式をして、火葬場に行き、火葬するというものです。

 

1日葬は、家族葬と同様に、こじんまりとした人数の参列者となります。本来行うべき通夜を省略するわけですから、家族葬の簡略化という感じです。

 

メリットとしては、1日で葬儀が終わるので、時間がかからず、さっと終えることができることです。喪主が高齢でそれほど時間をかけることができない、遺族が位相がしい人が多く、休みを2日取れないという場合に行われます。

 

お通夜がないので、その分費用がカットできるというふれこみもあるようですが、棺など葬儀に必要なものにそれほど違いがないので、劇的に安くなるこということもないようです。

 

お通夜がないとはいえ、準備としては前日から行うことがあるからです。

 

デメリットは、やはり1日で終わってしまうことです。通夜がない分、どうしても故人とのお別れの儀式が減ります。

お別れの儀式というのは、あとあとになって故人を見送った感がなかった、あっという間におわってしまい、これで良かったのだろうかと思い出すことです。

 

中には、菩提寺との関係で、正式な葬儀ではないからと認められないと言われる場合もあることです。これは菩提寺とのコミュニケーション不足から来るものです。事前の相談、連絡の取れる関係であることも必要でしょう。

直葬(火葬式)は格安にできるけど

一番簡略化されたのが「直葬」になります。

通夜もなけば、葬儀、告別式もないという葬儀です。

 

自宅や安置室から火葬場に行って火葬するだけが「直葬」となります。ただし、法律で死後24時間は火葬することが禁じられていますから、自宅や火葬場の安置室などに安置してから、火葬ということになります。

 

直葬も都市部のでは増えてきているとの統計をみたことがあります。

ただ、火葬だけというイメージですが、中には火葬の時にお坊さんにお経をとなえてもらえるなど希望があればバリエーションはあるのです。

 

直葬のメリットは、費用が最も少なくて済むということでしょう。時間もかかりません。火葬後に会食の場を設けるなどしなければ、参列者への対応もないことです。其の場で終えて、すぐ去っておしまいにするということです。

 

直葬のデメリットは、意外と後になってから、これで良かったのだろうかという後悔が残ることです。中にはあとで、親族ともめることがあるとも聞きます。

 

何もしてあげられなかったという心残りは、けっこうあとあとまで引きずるものなのです。

葬儀は、死者のために行うものです。別れの儀式は残された者のためにもやるべきでしょう。

 

直葬も、1日葬と同じく菩提寺が認めず、儀式をきちんと終えていないとして、納骨させてもらえないというトラブルもあるようです。

 

 葬儀は必要、故人のためにも家族のためにも

 では、極端な話、葬儀をしなくてもいいじゃないかという人もいるかもしれません。

葬儀をしなければいけない法律はないという人もいますが、それは間違いです。

 

家族が病死や老衰、衰弱死で放置していたら、死体遺棄で逮捕されてしまいます。

遺体を自宅に放置という事件、8050問題に関連して、自宅に引きこもりの中年の子どもがお金もなく周囲に助けを求められず、親の死後に放置していた事件などみたことがあることでしょう。

 

死体の埋葬や火葬などが習俗上の方法にあっていなければ、死体遺棄罪に問われる可能性もあるのです。

 

葬儀の費用、平均額は?

 

テレビで葬儀の平均額についてワイドショーなどで取り上げられる場合、一般財団法人 日本消費者協会が発表している「葬儀についてのアンケート調査報告書」の結果を紹介していることが多いです。

 

平均、いくらというものですね。

日本消費者協会の葬儀に関する平均費用は毎年発表しているものではないのですが、直近、2017年のものでは、195万7000円と(第11回調査)と発表していました。

 

私が以前に何回か書籍を取り上げた横山光昭氏の書籍(「定年後の暮らしとお金の基礎知識」)によると、上記2017年の調査について詳しく載っていて、葬儀一式の費用平均費用が、121万4000円、飲食接待費が30万6000円、寺院への費用(戒名、お経、お布施)が47万3000円となっていました。

 

テレビで目にする、葬儀の平均費用が割高になっているという話題は、このアンケート結果から出されたものです。一方この調査の母数が少ないので、実態を正確に表していないという声も聞かれます。

 

東洋経済オンラインには、以下のように書かれていました。

葬儀の現場で働く人間としては、実際の全国的な平均費用は135万円前後(お布施を含んだ額)が妥当

 

 「葬儀の平均費用195万円」が怪しすぎる理由 | 家庭 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準

 

こちらは、全国的な葬儀の平均費用となっていました。

 

葬儀にかかる費用の内訳には、

葬儀一式費用(基本プランなどとして書かれるもの、葬儀そのものの金額)、

接待費用( 飲食費用、香典の返礼品費用など)、

お布施や心付け(寺院費用) 、

その他車両費用 や斎場使用料、雑費などがあります。

 

この中で、参加する人の人数によって大きく変わってくるのが、飲食などの「接待費用」、すなわち通夜や葬儀が終わった後の飲食費用、香典返しの品物代などの部分です。

ですから、参加する人数によって違いがあるので、平均費用は、あくまでも平均となります。

 

週刊東洋経済の2019年8月10日、17日合併号の92、93ページに、一般葬、家族葬、1日葬、直葬の目安が書かれていました。

 

あくまでも目安ですが、

一般葬は、100万円から250万円(参列者合計40人から130人)、

家族葬は、60万円から120万円(参列者5人から50人)、

1日葬は、60万円から110万円(参列者5人から50人)、

直葬は、20万円から40万円(参列者数人)となっていました。

 

葬儀費用は、大きく分けて3種類の区分があることを知っておきましょう。

  1. 葬儀社そのものへ支払う葬儀費用
  2. 葬儀社のお金ではなく立替え費用(火葬料は火葬場、料理代は料理屋へ支払う)
  3. 宗教関係者に支払う費用(お布施、戒名など)

葬儀時の総費用額はいったいいくらになるのかも、確認です。

 

 

葬儀の見積書は個別費用、内訳も見る

最近家族葬パックのようなまとまった1セットになった費用体系もみるようになりました。

 

見積書やパンフレットを取り寄せて、そのセットやパックの中身を点検しましょう。

 

セットのみならず、オプションを利用しないと家族葬ができないくらいの最低限しかパックになっていない場合もあるからです。

 

家族葬セットとなっていながら、葬儀費用のみで、通夜や葬儀の飲食代が含まれていなかったり、香典返しの金額が抜けていたりすることがほとんどです。

 

さらに、この葬儀費用の中身も、2泊3日分ないと不足するドライアイスが1日分だけとなっていたりして知識があれば追加料金が必ず発生することがわかる場合もあります。

 

葬儀社のいう葬儀費用の相場といわれるものについては、飲食代、香典返しの返礼品代が含まれていないことが多いのです。

 

葬儀社が出す見積りには、その金額を抑えるために、料理や返礼品を含めていないことがよくあります。

 

通夜ぶるまい(食事)は、地域によって異なるとか、通夜の会葬返礼品は個別事情によって数が異なる、火葬場での軽食も別途かかる、精進落としの食事代も地域によってことなる、香典返しも香典の半額が目安だから、などと言われます。

 

何がセットに含まれていて、何がセットに含まれていないのか、しっかりチェックする必要があります。

 

葬儀社のパンフレットの記載金額だけでは葬儀費用は足りないと知る

 

葬儀社の考えている費用と、遺族が考えている費用にはズレがあるのです。費用に関するトラブルのタネは、葬儀には「葬儀一式」とは本当に丸々すべての費用ではないこと、葬儀としてよりも飲食代など様々な費用がかかることを遺族がわかっていなかった、ということがほとんどです。

 

葬儀担当者とのコミュニケーションが取れていないことも原因のひとつでしょう。遺族に伝わっていない、言った言わないの問題もあります。

 

パックやセットの金額だけでなく、見積書に書かれている項目もチェックする必要があります。知識があれば、自分たちの葬儀では不要だ、と思われるものまで書き込まれていることにも気づくでしょう。

 

冒頭の答えにも関係していきますが、良い葬儀社なら、個別の項目と価格が丁寧に書かれた見積書を作成しますし、質問にも答えてくれます。反対に、パンフレットもなければ、見積書も作らないという葬儀社は利用しないのが賢明です。

 

パンフレットでは目安となる金額しか書かれていなくても、いくつかの会社から見積書を請求して、おおよその人数を伝えて相談しておきましょう。

 

先ほど書いた、参加人数によって金額が大きく変わってくる、飲食代(通夜や葬儀後)や香典返しの返礼品のざっくりとした数字でわかるからです。

 

基本となることですが、見積もりをいくつか取るときに、条件は同じにしておきます。

おおよその人数も一緒にして、比べてみることで、葬儀の相場がわかってきます。おおよその金額であっても、総額がいくらくらいになりそうなのか感覚がつかめます。

 

複数の葬儀社をしっかり比較すれば、サービス内容についてもわかったきますし、相場観も養うことができます。たとえ良心的な葬儀社に優秀な担当者がついても、遺族側に知識がなければそれが妥当なのかすら、わからないからです。 

 

以上のように、飲食代、返礼品会葬品などは人数によって異なりますし、地域の特性もあるでしょう。葬儀前の見積りは、あくまでも目安の金額になります。

 

葬儀後の費用にいたっては、納骨、法事、法要、位牌、仏壇、墓地の購入などまで考えると、目安でさえ変化します。葬儀社の葬儀費用のパンフレットだけでなく、総合パンフレットのようなものがあれば取り寄せておくなど、あらかじめ聞いておくといいでしょう。

 

葬儀社探しは数時間でやることではないと知ることが第1歩

 世の中、「終活」だとか、「エンディングノート」など死に対してで話をすることが以前に比べてタブーにはなかなくなっているようです。

これも高齢化社会で、目をそらすことのできない現実だからでしょう。

 

私の同業者も亡くなったあとの手続き関係に関する書籍を出してかなり売れ行き好調なようです。その後も同じようなタイトルの書籍が出てきましたので、死後の手続きに関しても、知りたいという人が増えているのです。

 

人が死んだら、やらなければならない手続きは、けっこうあるものなのです。

 

高齢になったら、自分に関することは、自分の意思を書いておきたいという人もいますし、残された家族のためになるからと言われて、エンディングノートの活用をしている人もいます。

 

 人間誰しも死にますから、生前のうちに遺言書を書いたり、エンディングノートに書き留めたりすることで、自分の考えを子どもなど身内に伝えることができます。

 

お墓の準備はお盆の時など親戚の人が集まるようなときに話題にでますが、それに対して、葬儀の準備はまだまだのようです。

 

病院から、葬儀屋さんが決まっていないのなら、ここから選んでくださいといわれて、よくわからないまま、考えもしないまま、その場で数時間で決める。これでいいのでしょうか。

 

その一方で、親が元気なうちに、葬儀のことを相談すると、「縁起でもない」「生きているうちに決めたくない」とも言われます。

 

「死」が近づいていることから目を背けたいのもわかりますが、その「万が一のこと」は、いつやってくるかわかりません。

 

生きているうちに知っておく、調べておくことは、葬儀の相場をつかむのに役立つます。

 

葬儀に関する知識を得ることは、生前からやるべき大事なことなのです。

 

情報収集しておけば、葬儀社数社の比較ができます。

 

比較検討することや、相談する機会があれば、そこでまた知識が増えます。そのことがひいては、どのような葬儀をしたいのか、自分や家族に改めて考え直す機会になります。葬儀のあり方は人それぞれ、まったく同じものはないのです。

 

最近の葬儀業界では、パンフレットの送付はもちろんのこと、あらかじめ登録しておけば、早割などで葬儀費用の割引があったり、エンディングノートのプレゼントがあったりします(エンディングノートにどのような葬儀をしたいのか本人の希望も残せる)。

 

まずは、調べてみることから始めましょう。

 

みなさんが使うのは、小さなお葬式のようなサイトから、ですね。

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